回復期リハ病棟と実績指数向上！原疾患と在院日数短縮のコントロール！！
kazuya回復期リハビリテーション病棟では、実績指数が入院料の基準の一つとしてあります。その向上には、FIM運動利得向上と原疾患を意識した在院日数のコントロールが大切になります。今回、回復期リハ病棟と実績指数向上に大切な原疾患と在院日数短縮のコントロールについてまとめていきたいと思います。
目次
回復期リハ病棟と実績指数向上！原疾患と在院日数短縮のコントロール！！
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実績指数とは
「実績指数」とは、リハビリテーション提供により、対象者の状態がどの程度改善したかを示す数値です。
この実績指数は回復期リハビリテーション病棟における施設基準に組み込まれています。
実績指数が27点以上で、「効果に係る相当程度の実績が認められる」と判断されます。
実績指数が27点以下、すなわち効果に係る実績が一定の水準を下回る場合、疾患別リハビリテーション料の6単位を超える費用については、回復期リハビリテーション入院料に包括されることになります。
つまり実績紙指数が良くないと、対象者に9単位のリハビリテーションを提供しても、6単位までしか請求ができないということになります。
＊例外があり、脳血管疾患などの対象者の場合、発症から60日以内のものであればリハビリテーション提供料は入院料に包括とはなりません。
詳しくは以下の記事を参照してください。
FIM運動利得の平均値は？
回復期リハ病棟協会調査報告書（平成28年度）によると、認知項目を除いたFIM運動利得（退棟時FIM－入棟時FIM）の平均値は、
20.2点
となっています（入棟時71.0点、退棟時91.2点）。
実績指数は、
各患者の （FIM得点運動項目 の、退棟時と入棟時の差） の総和／各患者の（入棟から退棟までの在棟日数／状態ごとの回復期リハビリテーション病棟入院料の算定上限日数）の総和
により求められます。
そのため、実績指数を向上させるためには、FIM運動利得の向上がまず第一に必要です。
さらに、原疾患ごとの算定日数上限（回復期リハビリテーション病棟における）に対する入院日数の短縮も重要です。
これは例えば、圧迫骨折では回リハ病棟の算定上限日数が90日ですが、90日よりも入院日数を短縮できればそれだけ実績指数は向上することになります。
FIM運動利得向上の戦略については以下の記事を参照してください。
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回復期リハビリテーション病棟入院料１（実績指数40）とFIM運動利得に応じた最高入院日数の関係
ここでは回復期リハビリテーション病棟入院料１（必要実績指数：40）について考えてみます。
FIM運動利得はリハビリテーションによって向上可能ですが、それでもその向上には頭打ちがあるでしょう。
そこで重要なのが予後予測です。
対象者のFIM運動利得をあらかじめ予想することにより、必要実績指数（40）獲得に必要な入院日数を知ることができます。
そこで以下に、対象者のFIM運動利得から必要実績数（40）に必要な入院日数を表にしてみました。
簡単に説明すると、現在の（もしくは予測の）FIM運動利得が20点の場合、必要実績数（40）に必要な入院に数は回リハ病棟の算定上限日数の半分（90日であれば45日）になります。
それよりも短縮できれば実績指数は40以上になります。
必要実績数（40）に必要な入院日数（回リハ病棟入院料の算定上限日数90日の場合）
必要実績数（40）に必要な入院日数（回リハ病棟入院料の算定上限日数150日の場合）
必要実績数（40）に必要な入院日数（回リハ病棟入院料の算定上限日数180日の場合）
実績指数を向上させるための考え方、戦略
基本的には、FIM運動利得の向上と在院日数短縮が戦略となります。
予後予測（例：認知症高齢者であればリスク認知の面からFIM各項目は監視レベルの5点までしか向上しないなど）に基づき、おおよそのFIM運動利得を算出し、必要実績指数を満たす在院日数を表を元に確認することが大切です。
それに向けて、退院へ向けてのサービス調整や住宅改修指導の時期を逆算するなどのマネジメントは必須となるでしょう。
また、退院先が施設であるならば、施設が求める能力を聴取し、それが達成できたなら退院調整をかけるなども必要でしょう。
家人にも、能力向上が頭打ちになったと考えられるのであれば、家族を含めたカンファレンスにおいてそれを伝えることは必要です。
以上のような考え、戦略を用いて実績指数向上を図ることが必要と考えています。
