回復期リハ病棟で脳卒中患者の病棟内歩行自立を判断する条件｜安全確認・見直し基準・記録例

回復期リハビリテーション病棟で、脳卒中患者さんの病棟内歩行を自立にするかどうかは、「リハビリテーション室で歩けた」「TUGが何秒だった」「Berg Balance Scaleが何点だった」という一つの結果だけでは決められません。

本稿で確認した範囲では、病棟内歩行自立を決める全国共通の単一カットオフは確認できませんでした。

研究では、歩行速度、バランス、下肢筋力、認知機能などに関する複数のカットオフ値が報告されています。しかし、対象者、測定時期、補助具、自立の定義、病棟環境が研究ごとに異なります。

そのため、研究で示された数値は「この点数を超えれば一人で歩いてよい」という許可基準ではなく、身体能力を客観化し、病棟生活での確認を補助する情報として使います。

本記事では、病棟内歩行自立の判断過程を、次の3段階に整理します。

1. 医学的に歩行を進めてよい状態か
2. 歩行に必要な身体・認知能力があるか
3. 病棟生活の中で、安全な行動として再現できるか

さらに、歩いてよい場所、時間帯、補助具、援助要請の方法を具体的に決め、施設の運用手順に沿って多職種で共有する必要があります。

重要

本記事は、回復期リハビリテーション病棟で勤務する医療・リハビリテーション職を対象に、病棟内歩行自立を検討する際の確認事項を整理したものです。

患者さんやご家族が、記事内の点数やチェック項目を使って、自己判断で歩行範囲を広げるための基準ではありません。

実際に歩いてよい場所、時間帯、補助具、介助方法については、主治医の医学的指示と病棟スタッフから示された条件を優先してください。

この記事で分かること

• 回復期リハ病棟で病棟内歩行自立を判断するときの基本方針
• 「リハ室で歩ける」と「病棟で自立できる」の違い
• TUG、BBS、歩行速度、SPPBなどの使い分け
• 研究で報告されたカットオフ値の正しい解釈
• 歩行自立とトイレ動作自立の違い
• 病棟生活で確認したい場面
• 自立範囲を段階的に広げる考え方
• 自立後に歩行条件を見直す基準
• 多職種に伝わる記録例

病棟内歩行自立は「歩けるか」だけでなく「安全な行動として再現できるか」で見る

歩行自立を考えるときは、次の3つを分けて整理します。

リハ室では、療法士が環境を整え、患者さんの注意を課題へ向け、疲労の少ない時間帯を選んで評価できます。

一方、病棟では次のような条件が加わります。

• ベッド周囲に靴、床頭台、カーテン、布団などがある
• 廊下を患者、スタッフ、車椅子、配膳車などが通る
• 尿意や便意によって急ぎやすい
• 杖や装具を自分で準備する必要がある
• 会話や周囲の音によって注意がそれる
• 夕方や夜間に眠気や疲労が強くなる
• スタッフが常に近くにいるとは限らない

そのため、最大能力だけでなく、日常条件の中で危険を回避し、必要時に立ち止まり、援助を求められるかを確認します。

病棟内歩行自立とトイレ動作自立は分けて考える

病棟内歩行の自立と、排泄動作全体の自立は同じではありません。

次の3段階を分けて評価します。

たとえば、病室からトイレまでは一人で歩けても、下衣操作中にバランスを崩す患者さんがいます。

この場合は、すべてを「歩行非自立」として制限するのではなく、

• トイレ入口までは歩行自立
• トイレ到着後にナースコールを使用
• 下衣操作のみ見守りまたは介助

というように、歩行範囲と排泄動作の介助条件を分けます。

反対に、廊下歩行が安定していても、トイレ内での方向転換や便座への着座に介助が必要であれば、排泄動作全体を自立とはできません。

研究では何が病棟内歩行自立と関連しているのか

脳卒中患者の歩行自立判定に関する文献レビューでは、歩行能力だけでなく、麻痺側下肢機能、バランス、認知障害、注意障害、高次脳機能障害など、複数の関連因子が報告されています［1］。

ただし、研究によって次の条件が異なります。

• 自立の定義
• 自立を判断した職種
• 日中のみか、夜間を含むか
• 杖、装具、歩行器の使用条件
• 測定した時期
• 対象に認知障害や高次脳機能障害を含むか
• 自立後の転倒まで確認したか

したがって、一つの数値をすべての回復期脳卒中患者へ当てはめることはできません。

回復期脳卒中患者を対象とした主な研究

研究のカットオフ値は「許可基準」ではない

研究で報告されたカットオフ値には、次のような使い方があります。

数値が低い場合

• どの身体機能が不足しているかを整理する
• 疲労や方向転換で歩行が崩れないか詳しく見る
• 認知・注意・環境要因の影響を確認する
• 自立範囲を限定する必要がないか考える

数値が高い場合

• 身体能力は自立可能な水準へ近づいていると考える
• ただし、実際の病棟生活での安全性を別に確認する
• 補助具管理、援助要請、夜間行動を評価する

数値と実生活場面が一致しない場合

検査結果より、実際に観察された危険行動を優先します。

たとえば、BBSが高くても、

• 装具を忘れる
• 廊下へ急に飛び出す
• 半側空間無視により障害物へ衝突する
• ナースコールを使用しない
• ふらついても歩き続ける

場合は、病棟内歩行自立を慎重に判断します。

反対に、歩行速度が遅くても、決められた範囲を安全に移動し、必要時に停止・援助要請ができる場合は、条件付き自立を検討できることがあります。

カットオフ値を超えたことは、病棟内歩行自立を許可する十分条件ではありません。

病棟内歩行自立を検討するときの7つの確認領域

以下の7領域は、妥当性が検証された採点尺度ではありません。

先行研究、転倒予防の考え方、病棟生活で必要な観察項目をもとに、歩行自立判断で抜けやすい項目を整理したものです。

NICEの脳卒中リハビリテーションガイドラインNG236では、移動能力だけでなく、認知、視覚、知覚、コミュニケーション、栄養・水分状態などを含めた包括的な評価が推奨されています［10］。

また、NICEの転倒予防ガイドラインNG249は、65歳以上の人、および50～64歳で転倒リスクが高い人を対象としています。

同ガイドラインでは、転倒リスク予測ツールだけで転倒を予測せず、歩行・バランス、認知、薬剤、めまい、循環器系、視覚、排泄、履物、水分・栄養などを包括的に評価することが推奨されています［11］。

50歳未満の脳卒中患者はNG249の直接的な対象ではないため、本記事では包括的な転倒予防の考え方を補足する資料として扱います。

1．医学的に歩行を進めてよい状態か

歩行能力を評価する前に、医学的な安全性を確認します。

主な確認項目は次のとおりです。

• 意識レベルや覚醒状態に変化がない
• 麻痺、しびれ、構音、視野などの神経症状に急な変化がない
• 起立時に強いめまい、眼前暗黒感、失神前症状がない
• 胸痛、強い息切れ、冷汗がない
• 疼痛により支持性や注意が著しく低下していない
• 発熱、感染、脱水、睡眠不足が強くない
• せん妄や覚醒の日内変動が悪化していない
• 鎮静薬、睡眠薬、降圧薬、利尿薬などの変更後に状態が悪化していない

血圧、脈拍、SpO₂などの具体的な中止値は、疾患、普段の値、主治医指示、施設基準によって異なります。

記事内の一律の数値で判断せず、個別の医学的指示を優先します。

2．起立・着座・停止・方向転換まで安定しているか

病棟内歩行で問題になりやすいのは、直線歩行だけではありません。

病棟では次の動作が繰り返されます。

• ベッドや椅子から立ち上がる
• 杖や歩行器を持ち直す
• 歩き始める
• 人や物の前で停止する
• 狭い場所で方向転換する
• 便座や椅子へ着座する

確認したいのは、動揺が全くないことではありません。

軽い動揺があっても、

• 自分で立ち止まれる
• 足を踏み直せる
• 支持物へ倒れ込まない
• 慌てて歩き続けない
• 必要時に援助を求められる

のであれば、条件付き自立を検討できる場合があります。

一方、動揺が小さく見えても、

• 本人が動揺に気づかない
• 止まらずに歩き続ける
• 足が交差する
• 壁や支持物へ衝突する
• 毎回スタッフの声かけが必要になる

場合は、慎重な判断が必要です。

3．歩行速度・バランス・筋力を客観化する

主な評価尺度には、それぞれ異なる役割があります。

数値だけでなく、評価中に次の所見を記録します。

• 歩き始めの不安定性
• 方向転換時の足の交差
• 麻痺側への崩れ
• 疲労による足部クリアランス低下
• 速度を落とせるか
• 声かけがなくても停止できるか
• 動揺に本人が気づいているか
• 失敗後に方法を修正できるか
• 補助具や装具の使用方法が一定か

4．認知機能の点数だけでなく「安全行動」を見る

認知検査の点数が低いことだけを理由に、歩行自立を否定するべきではありません。

反対に、MMSEなどの点数が高くても、実生活で次の問題があれば転倒リスクは残ります。

• 周囲へ注意を向けられない
• 麻痺側の障害物を見落とす
• 歩きながら会話すると大きく崩れる
• 急いで立ち上がる
• 装具や杖を忘れる
• 許可範囲を覚えられない
• 転倒リスクを過小評価する
• ナースコールを使用しない
• 失敗しても同じ危険行動を繰り返す

回復期脳卒中患者を対象とした研究でも、歩行速度やバランスだけでなく、FIM認知合計、注意の配分、認知関連行動評価などが歩行自立と関連しています［3、6、8］。

失語がある場合

失語そのものを歩行非自立の理由にはしません。

次を確認します。

• 許可条件を言語以外の方法でも理解できるか
• 写真、実物、ジェスチャー、定型動作で確認できるか
• 援助要請の方法が決まっているか
• 危険時に停止できるか
• スタッフとの合図が統一されているか

見るべきなのは、言語検査の成績そのものではなく、必要な安全行動を再現できるかです。

5．病棟生活で必要な場面を確認する

ベッド周囲から安全に歩き始められるか

ベッド周囲には、靴、杖、床頭台、カーテン、布団、ナースコールなどがあります。

確認するのは次の点です。

• 靴や装具を正しく準備できる
• 杖や歩行器が手の届く位置にある
• 立ち上がる前に周囲を確認できる
• 立った直後に大きくふらつかない
• ベッド周囲の狭い場所で方向転換できる
• 許可された補助具を使用して歩き始める

廊下で停止・回避・方向転換ができるか

病棟廊下では、患者、スタッフ、配膳車、車椅子などが移動します。

次を確認します。

• 人や物を認識して速度を落とせる
• 必要時に停止できる
• 無理に狭い隙間を通らない
• 麻痺側の障害物を回避できる
• 方向転換時に足が交差しない
• 自室や目的地を間違えない
• 人とすれ違う際に自分の位置を調整できる

トイレまでの移動と排泄動作を分ける

「トイレまで歩ける」ことと、「排泄動作がすべて自立している」ことは別です。

歩行、扉操作、便座移乗、下衣操作、清拭、手洗いのどこに介助が必要かを分けます。

追加課題は本人の生活に必要なものだけ確認する

カーテン操作、椅子操作、物品の運搬などは、本人が病棟で実際に行う場合に評価します。

ただし、床から物を拾えることは、病棟内歩行自立の必須条件ではありません。

危険な物品を無理に拾うのではなく、

• 床の物は拾わない
• スタッフを呼ぶ
• 床に物を置かない
• 必要時にリーチャー等を使用する

など、安全な代替方法を理解して実行できればよい場合があります。

6．評価は安全な条件で行う

歩行自立判定のために、転倒を誘発する必要はありません。

方向転換、後方歩行、物品操作などを確認するときは、次を守ります。

• 療法士等が直接監視する
• 必要時に即座に介助できる位置に立つ
• 患者の能力に応じて段階的に難易度を上げる
• 失敗した課題を、成功するまで反復させない
• 本人の生活に不要な危険課題を強制しない
• 補助具や装具を通常の使用条件にそろえる
• 評価の目的と中止方法を本人へ説明する

次のような場合は評価・練習を中止し、医学的確認を優先します。

• 新たな麻痺、しびれ、構音障害、視野異常
• 意識・覚醒状態の変化
• 胸痛、強い息切れ、冷汗
• 失神または失神前症状
• 急な強いめまい
• 安静で改善しない著しい動悸
• 転倒や頭部打撲
• 施設基準や個別指示を超えるバイタル変化

夜間の安全性は、患者さんを意図的に眠い状態で歩かせて評価するのではありません。

看護師による通常生活内の観察、排尿状況、薬剤、覚醒状態、照明環境などから評価します。

7．複数日・複数職種で再現性を確認する

上内らは、単一の回復期リハビリテーション病棟で、病棟内で転倒しやすい動作を想定した7項目と、看護師による総合判断の計8項目を使用し、3日間連続で確認しました［4］。

テスト対象64名のうち56名、87.5％が病棟内歩行自立となりました。

しかし、自立後に11名、19.6％が転倒し、転倒は17件発生しました。1名、1.8％には大腿骨近位部骨折が生じました。

この結果は、判定テストを通過しても転倒を完全には防げないことを示しています。

橋本らの回復期脳卒中患者181名の報告でも、歩行自立判定後に21名、11.6％が転倒しました［5］。

したがって、

• 1回だけ成功した
• 1人の療法士の前では安定していた
• 午前中だけ安定していた
• 点数がカットオフを超えた

という理由だけでは不十分です。

少なくとも次を確認します。

• 日を変えても同じ方法で歩ける
• 看護師と療法士の観察が大きく食い違わない
• 疲労時にも許可範囲を守れる
• 本人が危険時に援助を求められる
• 補助具や装具を再現して使用できる
• ヒヤリハットが繰り返されていない
• 自立範囲を超えて歩こうとしない

最終的な決定方法は施設によって異なります。

上内らの研究施設ではリハビリテーション医が最終判断していましたが、これは全国共通の制度ではありません。

療法士単独で一律の基準に基づいて許可するのではなく、主治医の医学的指示と施設規定に従い、看護師、療法士、医師等で許可範囲を共有します。

病棟内移動の許可レベルを段階づける

「見守り歩行」は自立ではありません。

人的監視が必要な状態と、自立してよい状態を区別したうえで、場所、時間帯、補助具等を記載します。

「歩行自立」とだけ記載すると、すべての場所と時間帯で一人で歩いてよいと受け取られる可能性があります。

次を明確にします。

• 場所
• 時間帯
• 使用する杖・歩行器
• 装具・靴
• トイレ内の介助条件
• ナースコールが必要な場面
• 見直し条件

病棟内歩行自立を検討するチェックリスト

このチェックリストは採点表ではありません。

すべてにチェックが入れば必ず自立、空欄が一つあれば絶対に非自立という意味ではなく、チーム内での確認漏れを防ぐために使います。

医学的安全性

• □ 意識・覚醒状態に大きな変化がない
• □ 新たな神経症状がない
• □ 起立時の強いめまい・失神前症状がない
• □ 胸痛、強い呼吸困難、冷汗がない
• □ 発熱、脱水、疼痛、薬剤変更の影響が整理されている
• □ 主治医指示と安静度を確認している

移動能力

• □ 起立・着座が安定している
• □ 歩き始めと停止を安全に行える
• □ 必要な方向転換ができる
• □ 動揺時に停止、踏み直し、援助要請ができる
• □ 許可範囲を歩ける持久性がある

補助具・環境

• □ 杖、歩行器、装具、靴を正しく使用できる
• □ ブレーキや補助具の置き方が統一されている
• □ 病室から目的地までの導線が整理されている
• □ 夜間照明や床面の条件を確認している
• □ 危険な物品を拾わず、援助を求める方法が決まっている

認知・行動

• □ 許可範囲と条件を理解できる
• □ 必要時に自分で停止できる
• □ ナースコールなどの援助要請手段を使える
• □ 半側空間無視や注意障害への対策が決まっている
• □ 衝動性、病識低下、記憶障害への対応が決まっている
• □ 失語がある場合、非言語的な確認方法が決まっている

生活場面

• □ ベッド周囲から安全に歩き始められる
• □ 許可された目的地まで安全に移動できる
• □ 人や障害物を回避できる
• □ トイレ内で介助が必要な工程を分けている
• □ できない生活課題に安全な代替方法がある

再現性・共有

• □ 複数回・複数日で再現できている
• □ 疲労時や夕方の状態を確認している
• □ 看護師と療法士の評価が大きく食い違っていない
• □ 許可範囲、条件、リスク場面を多職種で共有している
• □ 患者本人が条件を理解している
• □ 見直し基準と次回評価時期が決まっている

歩行自立を見直すべきサイン

一度歩行自立になっても、状態や環境が変われば再評価が必要です。

直ちに歩行を中止し、医学的確認を優先する変化

• 新たな麻痺、しびれ、構音障害、視野異常
• 意識・覚醒状態の変化
• 胸痛、強い息切れ、冷汗
• 失神または強い失神前症状
• 転倒、頭部打撲、強い疼痛
• 急激な体調悪化

許可範囲を再検討する変化

• つまずき、ヒヤリハットが増えた
• 疲労時の歩幅や足部クリアランスが低下した
• 夜間に急いで歩くようになった
• ナースコールを使用しなくなった
• 装具や靴が合わなくなった
• 杖や歩行器の使い方が崩れた
• 半側空間無視や注意低下が目立つ
• 発熱、感染、脱水、睡眠不足がある
• 睡眠薬、降圧薬、鎮静薬等が変更された
• 病室や使用トイレが変更された

見直しは「すぐ車椅子へ戻す」か「自立を継続する」かの二択ではありません。

• 一時的に見守りへ戻す
• 移動範囲を限定する
• 夜間のみ見守りにする
• 補助具を変更する
• 環境を修正する
• トイレ動作の一部だけ介助する

など、原因に対応した調整を行います。

転倒した場合の対応

転倒後は、歩行能力の再評価より先に医学的な安全確認を行います。

1. その場で歩行を中止し、安全を確保する
2. 頭部打撲、疼痛、腫脹、変形などを確認する
3. 意識、バイタル、神経症状を確認する
4. 抗凝固薬・抗血小板薬等の使用状況を確認する
5. 施設の転倒後対応手順に従い、看護師・医師へ報告する
6. 必要な検査・医学的評価を優先する
7. 医学的問題を確認した後に、転倒原因と歩行条件を再評価する

医学的問題が否定された後に、

• 転倒した場所と時間
• 移動目的
• 急いでいたか
• 補助具や装具の状態
• 疲労や眠気
• 床面や照明
• 注意・認知・行動
• 援助要請ができたか

を整理し、許可範囲を再検討します。

記録例：歩行自立を多職種で共有する書き方

あいまいな記録例

病棟内歩行自立。転倒注意。

この記録では、次のことが分かりません。

• 使用する補助具
• 許可された場所
• 時間帯
• トイレ動作の介助条件
• どの場面に危険があるか
• 何が起きたら見直すのか

伝わりやすい記録例

日中、T字杖と短下肢装具を使用し、病室からトイレ入口までの歩行は人的見守りなしで実施可能。右方向転換時に軽度の体幹動揺を認めるが、足部の交差や支持物への接触はなく、本人が立ち止まって自己修正できる。

トイレ内の下衣操作は見守りを要するため、トイレ到着後はナースコールを使用する。夜間は眠気と照明条件を考慮し、移動開始時から見守りを継続する。病棟内全域への拡大は、夕方疲労時の再現性を確認後に再検討する。

チーム共有用の短い記録例

移動：日中、病室～トイレ入口まで条件付き自立。T字杖＋AFO使用。右方向転換時に軽度動揺あるが、停止して自己修正可能。トイレ内下衣操作は見守り。夜間移動は見守り継続。リスク場面：急ぎ足、右方向転換、夕方疲労時。次回、夕方の連続歩行と援助要請を再評価。

記録に含めたい項目

• 移動レベル
• 許可された場所
• 時間帯
• 補助具・装具・靴
• 自己修正の可否
• 必要な声かけ・介助
• トイレ動作の介助工程
• リスク場面
• 患者への説明内容
• 見直し基準
• 次回再評価時期

患者さん・家族への説明例

「もう歩いてよいです」だけでは、患者さんがすべての場所・時間帯で自由に歩けると受け取る可能性があります。

次のように具体的に説明します。

日中は、装具と杖を使って、病室からトイレ入口まで一人で歩いてよい状態です。

トイレ内でズボンを上げ下げするときは、まだふらつくことがあるため、到着したらナースコールを押してください。

夜間、体調が悪いとき、めまいや足の出にくさがあるときは、一人で歩かずスタッフを呼んでください。

歩ける範囲を広げるときは、スタッフと一緒に確認します。

家族にも、次のことを共有します。

• 家族が付き添っていても、許可範囲を勝手に広げない
• 杖や装具の条件を変えない
• ふらつきや症状の変化をスタッフへ伝える
• 転倒しそうな患者を家族だけで無理に支え続けない

新人療法士が使える判断の流れ

1．医学的に評価を進められるか確認する

意識、神経症状、起立時症状、疼痛、呼吸状態、薬剤変更等を確認します。

2．客観的な身体能力を評価する

TUG、BBS、10m歩行、SPPB、筋力等を用い、歩行能力の土台を確認します。

3．点数だけで決めず、歩容と自己修正を見る

動揺、方向転換、停止、疲労、速度調整、援助要請を観察します。

4．歩行を本人の病棟生活へ置き換える

ベッド周囲、廊下、トイレまでの導線など、本人が実際に移動する場面で確認します。

5．歩行自立とトイレ動作自立を分ける

歩行、便座移乗、下衣操作など、必要な介助工程を分けます。

6．認知・行動・コミュニケーションを確認する

危険認識、注意、記憶、半側空間無視、衝動性、援助要請の再現性を見ます。

7．安全な代替方法を検討する

できない課題を無理に自立させるのではなく、環境調整、補助具、援助要請で補えるかを考えます。

8．病棟スタッフと実行状況を照合する

リハ室での能力と、病棟での普段の行動が一致しているか確認します。

9．場所・時間帯・補助具を限定して許可範囲を決める

いきなり病棟全域を自立にせず、必要に応じて限定範囲から開始します。

10．記録に見直し条件を残す

「範囲・時間帯・補助具・介助工程・リスク場面・次回評価」を記録します。

OTとして歩行をADLへつなげたい方へ

病棟内歩行自立を判断した後は、その歩行をトイレ、更衣、整容、入浴、自宅生活などへどうつなげるかを考える必要があります。

OT視点での歩行評価、歩行器・杖・独歩別の見方、認知・高次脳機能、トイレ自立判断、課題設定、記録例まで詳しく確認したい方は、以下の記事をご覧ください。

作業療法における歩行評価・練習｜PTの劣化版にならないための生活行為への具体的なつなげ方

※リンク先は医療・リハビリテーション職向けの有料noteです。

まとめ

回復期リハ病棟で脳卒中患者さんの病棟内歩行自立を判断するとき、本稿で確認した範囲では、全国共通の単一カットオフは確認できませんでした。

研究では、次の要素が歩行自立と関連しています。

• 歩行速度
• バランス
• 下肢筋力
• 基本動作能力
• 認知・注意
• 高次脳機能
• 実生活場面での行動

ただし、どの評価尺度も病棟内歩行自立を単独で決定するものではありません。

実際の判断では、

1. 医学的安全性
2. 客観的な歩行能力
3. 認知・行動
4. 病棟生活での実行状況
5. 環境・補助具
6. 複数回・複数職種での再現性

を組み合わせます。

また、歩行自立とトイレ動作自立を分け、場所、時間帯、補助具、援助要請、介助工程を具体的に設定することが重要です。

歩行自立は一度決めて終わりではありません。

転倒、ヒヤリハット、体調、薬剤、疲労、夜間行動、環境の変化があれば再評価し、必要に応じて範囲や条件を調整します。

FAQ

Q1．TUGやBBSの点数だけで病棟内歩行自立を決めてもよいですか？

点数だけでは決められません。

TUGやBBSは身体能力を客観化するために有用ですが、認知・注意、病棟環境、疲労、補助具管理、援助要請などは十分に評価できません。

研究で報告されたカットオフ値は、生活場面での評価を開始・強化するための参考情報として使います。

Q2．BBSとFBSは別の評価ですか？

この記事で扱うFunctional Balance Scale、FBSは、国内文献でBerg Balance Scaleを指して使用される名称です。

別々の尺度として二重に実施するものではありません。

Q3．リハ室で一人で歩ければ、病棟でも自立にできますか？

リハ室で歩けることは重要な判断材料ですが、それだけでは病棟内自立とはいえません。

病棟では、ベッド周囲、トイレまでの導線、人や障害物、急ぎ、疲労、補助具の準備などの条件が加わります。

実際の病棟場面で再現性を確認してから、許可範囲を決めます。

Q4．歩行自立とトイレ動作自立は同じですか？

同じではありません。

トイレまで歩けても、便座移乗や下衣操作に見守り・介助が必要な場合があります。

歩行範囲と、トイレ内で介助が必要な工程を分けて決めます。

Q5．歩行自立後に転倒したら、すぐ車椅子へ戻しますか？

まず歩行を中止し、外傷、頭部打撲、意識、バイタル、神経症状等を確認します。

施設の手順に従って医師・看護師へ報告し、医学的評価を優先します。

その後、転倒原因を整理し、一時的に見守りへ戻す、時間帯や範囲を限定する、環境を変えるなどの対応を検討します。

一律に車椅子へ戻すのではなく、原因に応じて調整します。

Q6．夜間だけ見守りにすることはありますか？

あります。

日中は安定していても、夜間は眠気、照明、尿意切迫、薬剤、覚醒状態などの影響でリスクが上がる場合があります。

「日中は条件付き自立、夜間はナースコールと見守り」など、時間帯で条件を分けます。

Q7．患者さんが「一人で歩ける」と主張する場合はどうしますか？

本人の希望を否定するだけではなく、実際に安全に歩けている場面と、まだ危険が残る場面を一緒に確認します。

「歩かせない理由」だけでなく、

• どの条件なら歩いてよいか
• 何を確認できれば範囲を広げられるか
• 危険時にどう対応するか

を具体的に説明します。

Q8．家族が付き添えば、許可された範囲外を歩いてもよいですか？

自己判断では広げません。

家族が付き添っていても、患者さんの状態や介助方法によっては、家族だけでは転倒を防げないことがあります。

家族付き添いで歩く場合も、歩いてよい場所、補助具、介助方法について病棟スタッフと確認します。

参考文献・引用文献

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11. National Institute for Health and Care Excellence. Falls: assessment and prevention in older people and in people 50 and over at higher risk. NICE guideline NG249. Published April 29, 2025.

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